26歳で学習塾の教室運営から大手教育企業の企画職へ転身した理由

学習塾で教室運営と講師業務を兼務していた26歳男性が、第二新卒枠を活かして大手教育企業の本部企画職へ転身した成功事例です。長時間労働と属人的な運営体制に限界を感じながらも、教室運営の中で培った「データをもとにした改善」と「保護者・生徒との信頼関係構築」が評価され、複数教室を横断して施策を企画・実行できるポジションへキャリアシフト。年収も420万から560万へアップし、30代以降は教育事業全体を動かすキャリアが視野に入るようになったストーリーです。

人物プロフィール

年齢:26歳
性別:男性
転職前:中堅学習塾の教室運営スタッフ(講師兼務)
転職後:大手教育企業の本部企画職(教室支援・施策企画)
転職前年収:420万
転職後年収:560万
転職動機・テーマ:一教室に閉じた属人的な運営から、仕組みで教育現場を支える企画職へキャリアシフトしたい

ざっくりまとめると

・学習塾の教室運営スタッフとして講師・面談・販促を兼務
・長時間労働と属人的な運営に限界を感じていた
・データ分析と小さな改善の積み重ねで入塾率・継続率を改善
・その経験を武器に大手教育企業の本部企画職へ転身
・年収420万→560万にアップし、全国の教室に影響を与える立場へ

転職前のキャリアと悩み

「目の前の教室」だけを回し続ける働き方に限界を感じていた
新卒で入社したのは、全国展開を目指す中堅規模の学習塾でした。私は教室運営スタッフとして配属され、生徒対応や講師のシフト管理、保護者面談、販促チラシの作成など、教室運営に関わる業務を一通り担当していました。
やりがいはありましたが、平日は夕方から夜まで授業と面談、土日は説明会やイベントで出勤が続き、実質的な週休1日・残業も多い状態が慢性化していました。
さらに、教室ごとの運営は各教室長の裁量に大きく依存しており、成功パターンが全社的に共有される仕組みもありませんでした。「自分がいなければ回らない教室」にはなったものの、スキルが属人的なまま蓄積されていく感覚があり、このまま30代を迎えたときのキャリアを想像すると不安の方が大きくなっていました。

転職を意識したきっかけ

数字を追う教室運営から“仕組みで成果を出す仕事”に興味を持った
転機になったのは、担当教室の入塾率や継続率が一時的に落ち込んだ時期でした。原因を探るために、学年別・科目別の成績推移や体験授業からの入塾率、退会時のアンケート内容をExcelで整理し、仮説を立てて改善施策を打ちました。
具体的には、成績が頭打ちになっている生徒には個別面談の頻度を増やし、体験から入塾につながりにくい学年向けにカリキュラムを見直すなど、小さな改善を積み重ねた結果、半年後には担当教室の入塾率と継続率が全社平均を上回るまでに回復しました。
その実績が評価され、他教室の打ち手共有ミーティングで事例発表を任された際、「一つの教室だけでなく、複数教室をまたいで仕組みを作る仕事がしたい」と強く感じるようになりました。そこから本部企画職や教育事業の企画職について調べ始め、「今なら第二新卒としてまだ挑戦できる」と考え、転職を意識し始めました。

転職活動内容

教室運営の経験を“教育×データ×企画”の実績として棚卸しした
転職活動を始めるにあたって、まず取り組んだのは、教室運営で行ってきたことをできるだけ具体的な数字とセットで整理することでした。単に「保護者面談を実施」「チラシを作成」と書くのではなく、
・担当生徒数と学年構成
・入塾率・継続率がどのように変化したか
・行った施策(カリキュラム見直し、面談頻度調整、イベント企画など)とその結果
を時系列でまとめ、「現場で数字を見ながらPDCAを回してきた」というストーリーに組み立てました。
求人の探し方としては、エージェント経由で「教育系企画職」「スクール本部企画」「教育サービス運営」などのポジションを中心に紹介を受けつつ、ダイレクトリクルーティングでは大手教育企業の本部職や新規事業ポジションをチェックしました。面接では、授業スキルよりも「教室運営をどう改善してきたか」「データをどう見ていたか」を重点的に伝えるよう意識しました。

意思決定のポイント/自分の市場価値

現場経験を活かしつつ、複数教室を動かせる企画職を選んだ
最終的に入社を決めたのは、通信教育や学習アプリ、模試事業などを幅広く展開する大手教育企業でした。本部の企画職として、全国の教室や提携塾向けのキャンペーン企画やカリキュラム改善、学習データの分析に関われるポジションです。
決め手となったのは、
・現場経験を理解してくれる上司やメンバーが多く、安心して相談できそうだったこと
・「一部の先生の頑張りに依存しない仕組みを作る」という考え方が、自分の問題意識と一致していたこと
・20代のうちからプロジェクトリーダーなど、キャリアパスが明確に描けたこと
の3点でした。
選考を通して感じたのは、学習塾の現場出身者は「教育のリアルを知っている」という点で評価される一方、「企画職としての目線があるかどうか」を厳しく見られるということです。結果として、自分は現場経験と数字感覚を武器に、企画側に回りたい若手人材としての市場価値があると実感できました。

内定・転職後の変化

「自分の教室」から「全国の教室」に影響を与える仕事へ
現在は、本部企画職として、季節講習のキャンペーン企画や学習データの分析、教室向けの運営マニュアル改善などを担当しています。現場時代とは違い、直接生徒と接する機会は減りましたが、その代わりに一つの施策が全国の教室に展開され、多くの生徒の学習体験に影響を与えられるスケールの大きさにやりがいを感じています。
年収も420万から560万にアップし、残業時間も以前よりコントロールしやすくなったことで、教育×データ分析の勉強や、将来を見据えたスキルアップに時間を使えるようになりました。
一方で、本部の仕事は現場からの要望と経営の方針の間で調整することも多く、全員が納得する答えを出すのが難しい場面もあります。それでも、「現場の声を翻訳して、仕組みに落とし込む」という役割に、自分だからこそできる価値を感じています。

メッセージと総括

学習塾の現場経験は、企画職へのキャリアパスにつながる
学習塾の仕事は、「拘束時間が長い」「属人的になりがち」というイメージが強い一方で、実際には生徒・保護者・講師の三者を相手にしながら数字を追う、非常に濃い経験が積める環境だと思っています。
現場で培った経験を企画職につなげるポイントは、「自分がどんな施策を考え、どんな数字の変化を起こしたか」を言語化することです。エージェントは、そうした経験を整理しながら応募先の企業との相性を見てくれる存在として心強く、ダイレクトリクルーティングは、大手教育企業の本部ポジションと直接つながるきっかけになりました。
今の教室運営の仕事にやりがいを感じつつも、「もっと広い範囲に影響を与えたい」と考えている方にとって、本部企画職は一つの有力な選択肢だと思います。

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